2015年のパリ協定における各国の排出削減への具体的な目標決定を受け、RE100（再生可能エネルギー100％での事業推進）や、SDG’sの取り組み中でも再生可能エネルギーの活用が求められるなど、世界各国で、民間、公共を問わず脱炭素社会へ向けた取り組みが加速しています。日本でも2050年のカーボンニュートラル（社会活動における二酸化炭素の排出をトータルで0以下にすること）を目指し、太陽、風力、水力などから得られる再生可能エネルギーの活用やこれを使用するための蓄電技術、また、水素を媒介したエネルギー貯蔵、運搬の仕組みなど多くの分野での研究、開発が進んでいます。
これからの時代を見据え、先進的な企業では事業活動に必要な電力を再生可能エネルギーから調達することに積極的に取り組んでいます。すでに100％の電力を再生可能エネルギーから調達している企業として、米スターバックス社や、米Apple社などがあげられます。
今後もこの流れはますます加速し、その影響はサプライチェーンに及び始めています。企業がまず取り組める再生可能エネルギーの導入として、導入実績も多く、費用対効果に優れる自家消費型太陽光発電システムが注目を集めています。
１．自家消費型太陽光発電システムとは
・仕組み
・自家消費型太陽光発電システムのメリット
・自家消費型太陽光発電システムのデメリット
２．令和３年度の自家消費型太陽光発電システム補助金
３．令和３年度の自家消費型太陽光発電システム減価償却の特例について
４．自社に最適な自家消費型太陽光発電システム選定のポイント
・電力の使用量
・屋根の大きさ、形状、方位、素材
・停電時の機能
・電力会社への申請
・事業認定申請
５．PPA（第三者所有）で自家消費型太陽光発電システムを導入する。
・PPA事業の仕組み
・使用電力量を計測する差分計量の仕組み
・PPA事業のメリット
・PPA事業での自家消費型太陽光発電システム選定のポイント
提供元: 太陽エネルギー活用研究
企業が導入する自家消費型太陽光発電システムの選び方